2012年1月20日 (金)

米国ネット広告関連ガイドライン4つの位置関係

最近気になっている4つIABガイドラインの位置関係を整理してみました。

  1. Network/Exchangeの品質保証ガイドライン
  2. 行動ターゲティング広告の自主規制プログラム
  3. Ad Verification(広告掲載条件検証)ガイドライン
  4. データセグメントと収集技術を定義する標準

IAB Guidelines

2012年1月 2日 (月)

データのセグメントと収集技術を定義するIABの新標準"Lexicon"

IAB - Data Segments & Techniques  今年のインターネット広告世界では、ターゲティング・データ活用についてますます議論が活発になってくると思いますが、そもそもこの種のデータには様々な種類のものがあり、すべてを単に"データ"と語っていると混乱するので、もう少し関係者でこれはどういう"データ"なのかということを"同じ物差し"で語れる規準を作っていこうというのが、IABの新標準"Data Segments & Techniques Lexicon"です。この標準では、下記の4つの考え方が基軸となっています。

1.ソース(Source):データはどのように収集されたか
・オンライン購入
・オンライン行動(サーチ、登録等)
・オンライン視聴
・オフライン購入
・オフライン収集

2.属性(Attribution):データ収集者と利用者がどのような関係か
・ファースト・パーティ:Webサイトのオーナーによって収集された
・サード・パーティ:Webサイトのオーナー以外によって収集された

3.引出し方(Derivation):セグメント化するのにどのような技術を利用したか
・意思表示(Declared):ユーザーによって直接提供された情報から引き出した
・推測(Inferred):個々の行動観察か一連の行動パタンの分析から引き出した

4.様式(Modality):データがどのような状態として記載されているか
・予測的(Predictive):未来の行動か状態の記述
・説明的(Descriptive):現在か過去の状態の記述

このドキュメントに詳細が書かれていますが、後半部分ではより具体的に、この標準を使って、関係者がどのようにコミュニケーションするかについて記載されています。

 

2007年11月 8日 (木)

BIGLOBE大型ディスプレイ広告「ブランドゲート」登場、行動ターゲティング広告でも活用可

Brandgate  来年1月から、BIGLOBEのジャンル別サイトで、大型ディスプレイ広告「ブランドゲート」が導入されます。「ブランドゲート」は、横300×縦250ピクセル、最大1.8MBという大型・大容量な広告仕様で、30秒までの映像広告にも対応できます。この新広告仕様は、ヤフーの「プライムディスプレイ」と同サイズで広告原稿の可搬性も高く、ヤフー同様、「行動ターゲティング広告」の配信も可能です(11/20販売開始)。300x250ピクセルの広告原稿サイズは行動ターゲティング広告の一つの国内スタンダードになりつつあるのかもしれません。

2007年9月 9日 (日)

行動ターゲティングを5タイプに分類

 行動ターゲティングに関する国内の動きが活発化し、様々名タイプの行動ターゲティング技術・サービスが発表されていますが、これらを、「行動把握サイト」「広告掲載サイト」「行動する人の推定」という3つの軸で、思い切って5つのタイプに分類してみました(6月6日の日経BP社主催 Net Marketing Forum で講演した「行動ターゲティング広告の設計手法と活用事例」からの抜粋です)。前者3つのタイプは、メディア・サイトでの行動履歴を活用するタイプで、後者2つは企業サイトでの行動履歴を活用するタイプです。

1.BT Ad (単独サイト)
Bt_ad_2  このタイプはトラフィックの大きいポータル・サイト等だけで実現できるものであり、ヤフーなどの行動ターゲティングがこれにあたる。メディア・サイトにおいて、サイト訪問履歴や検索履歴などにより、人を「自動車に興味がある人」などのよな汎用性のある「広告カテゴリ」に分類し、その人が広告掲載サイトに再来訪した際に広告を掲載する。
 対象となる人は「潜在顧客」であり、広告単価は従来型のターゲット広告と比べ同程度以下の価格帯のものが多い。すでに従来型のサイト指定広告(指定サイト来訪者に対して、そのサイトにおいて広告を掲載するもの)の需給バランスが需要過多の場合、その指定サイトを訪問した人が他サイトの広告掲載面を訪れた際に行動ターゲティング広告を掲載することで売れ筋広告商品を拡大することができる。

2.BT Ad Package (複数サイト)
Bt_ad_package 前述の「BT Ad」の場合、かなり大きなポータル・サイトでないと、行動把握サイトと広告掲載サイトの両方を来訪する人数が十分でない場合が多いため、広告販売に適した広告在庫量を確保できない場合が多い。これに対して、複数のサイトが「共通の広告カテゴリ」を定義して、複数の行動ターゲティング広告在庫をまとめて販売することで販売に適切な広告在庫量となる。このタイプでは、広告掲載に活用する行動履歴はサイトを超えては活用しないので、各社での行動履歴収集ポリシーは単独サイトの時と変わらない。同じサイトでも、広告カテゴリーにより広告在庫量が違うので、広告カテゴリに対する需給バランスにより、サイト内の広告カテゴリ毎に前述の「BT Ad」と併用することも考えられる。

3.BT Ad Network (複数サイト)
Bt_ad_network  前述の「BT Ad Package」では、「共通の広告カテゴリ」は定義するものの、広告掲載時に参照する行動履歴はあくまでもサイト毎に閉じたものであったが、さらにグループ企業内の複数サイトや提携関係にある複数サイトが一緒になって、行動把握と広告掲載を行うのがこのタイプである。これにより、「BT Ad Package」の時よりもさらに多くの広告在庫量を確保できる可能性がある。i-Media Drive の impAct がこのタイプに入る。また、サイバーウィング社が提供する行動ターゲティング広告配信システムでは、上記の3タイプすべてに対して柔軟な広告配信制御が可能である。………<続きを読む>………

CW-BTA

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2007年5月 8日 (火)

NET Marketing FORUM で「行動ターゲティング広告」関連の発表します

Netmarketingforum  東京ミッドタウンで開催される日経BP社主催の"NET Marketing FORUM" 「行動ターゲティング広告の設計手法と活用事例」というタイトルで発表します(6月6日)。サイバーウィング社で提供している行動ターゲティング広告配信サービスを利用した様々な行動ターゲティング広告についてご紹介できればと思います。展示会場のサイバーウィング社のブースでは、「行動ターゲティング広告配信サービス」の他、動画CM広告配信サービス iSASについても展示します。ご興味のある方は是非ブースの方へお立ち寄りください。

【後日アップした展示会場の写真】Tenji

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2007年3月21日 (水)

サイバーウィング、行動ターゲティング広告配信サービスCW-BTAを開始、動画CMにも対応

Cwbta  3月14日に、サーバーウィング社から”行動ターゲティング広告配信基盤サービスを開始~国内初、行動ターゲティング動画CM配信も実用化~”のプレス発表をしました。翌日、日経産業新聞に「サイト利用者の行動判断 広告表示最適に」と見出しで、日刊工業新聞には「視聴者履歴で広告配信」というタイトルで記事掲載されました。
 国内でもここ1年の間に徐々に行動ターゲティング広告の効果が理解され始めましたが、いざ媒体が行動ターゲティング広告を始めようとすると、海外から高価な行動ターゲティング広告配信基盤ソフトウェアを導入し、時間をかけて自らの媒体用に使いこなすか、大手の行動ターゲティング・アドネットワークに参画して、アドネットワークが規定するレディメードの広告商品の一部を構成するしか方法がありませんでした。
 今回サイバーウィングが発表した「行動ターゲティング広告配信基盤サービスCW-BTA」を用いれば、媒体独自の行動ターゲティング広告商品を簡単に開発することが可能となります。特に、中堅媒体が自らの媒体特性を最大限に発揮するオーダーメードの行動ターゲティング広告商品開発するのに適しています。サイバーウィングでは、媒体と協力し、その媒体に来訪する利用者の行動特性を把握し、媒体固有のメニュー開発をした方がよい部分と、他媒体と協同で広告商品を開発した方がよい部分について助言致します。広告配信運用については、フル・アウトソーシングにより、高度で複雑な行動ターゲティング広告配信サービスを簡単に活用することが可能です。
 また、CW-BTAでは、国内主用動画ポータルサイトで利用実績がある「汎用で可搬性が高い動画CM配信サービスiSAS」との組合せにより、国内で始めて動画CMの世界でも行動ターゲティングが利用できるようにしました

2006年8月20日 (日)

「リターゲティング(Retargeting)」 ~もう一つの行動ターゲティング広告~

 NEW!!  行動ターゲティングを5タイプに分類  ★NEW!!

 最近、「リターゲティング, Retargeting, Behavioral Retargeting」というキーワードで呼ばれている行動ターゲティング広告が徐々に話題になってきています。

 今年度に入り、国内でもヤフーDACが、媒体社サイト上での閲覧履歴をもとに、視聴者の属性をカテゴライズしてターゲティング広告を行う「行動ターゲティング広告」を開始しています。これらは、リーチがそこそこ大きく、カテゴリ媒体への広告掲載と同様の効果が期待できるターゲティング広告手法です。

 一方、「リターゲティング」では、主に、広告主サイトやECサイトを訪れた際の、より”消費”に近い行動履歴を活用して、サイト訪問者が一旦そのサイトを離れた後、広告掲載可能な媒体社サイトに訪れた際に、ユーザーのピンポイントな興味にあった広告などを掲載し、サイトへの再訪や購入を促すものです(前回のサイト訪問時に閲覧していた商品に対する期限付きディスカウント・セールを遡及するなど)。このタイプの広告は、効果はかなりよいことを期待できますが、対象者は相当絞り込まれます。典型的な流れは、「サイト誘導広告→サイト訪問→サイト内行動→リターゲティング広告→サイト再訪→購入」ということになります。

 上記では、典型的なリターゲティング広告について、記載しましたが、実際には、まだ新しい概念であり、人により「リターゲティング」のとらえ方の幅が違います。いくつかの文献を参考にしながら「リターゲティングに使える広告主サイト内行動履歴」、「リターゲティングで気をつけるべきこと」、「リターゲティングでの検索行動履歴の活用」という観点で整理してみました。………<続きを読む>………

CW-BTA

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2006年4月27日 (木)

ad:tech San Francisco 2006 速報 (その5) 「行動ターゲティング広告」

Btads_1 <講演名>
Mastery Series: It’s All About Targeting

<モデレータ>
Geoff Ramsey, CEO and Co-Founder, eMarketer

<パネリスト>
Martin A. Nisenholtz, Senior VP, Digital Operations, The New York Times
Robert Brown, Interactive Marketing Manager, Hyundai Motor America
Greg Smith, Founder and CEO, EchoTarget

 この日2つ目のKEYNOTE PRESENTATION は、「Mastery Series: It’s All About Targeting」というパネルで、パブリッシャーのNew York Times社、広告主のHyundai Motor America社、広告ソリューション会社のEchoTarget社のディスカッションを eMarketer のCEOのGeoff Ramsey氏が司会で進めました。

途中、驚いた数字が二つ。

(1)「行動ターゲティング」市場の大きさは

 2005年 $925M
 2006年 $1.2B
 2007年 $1.5B
 2008年 $2.1B

 #どこまでが「行動ターゲティング」の範囲に入っているのだろうか

(2)会場で、すでに「行動ターゲティング」を利用している人が約半数!

★ここのまとめは織田さんのすばらしい記事にリンクさせていただいて。。。

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CW-BTA

2005年7月11日 (月)

行動ターゲティング広告(Behavioral Targeting)

 NEW!!  行動ターゲティングを5タイプに分類  ★NEW!!

 バナー広告などのWeb広告において、従来「ターゲティング広告」というものは、媒体の内容により「広告掲載面を分類」し、その広告掲載面に適した広告を配信するにより、広告効果を向上させようというものでしたが、「行動ターゲティング広告(Behavioral Targeting)」では、Web視聴者の行動履歴をもとに「Web視聴者を分類」し、そのWeb視聴者に適した広告を配信するものです。
 視聴者からは人気がありサイト・トラフィックも多いが、「媒体ターゲティング」による広告販売では売りにくいという広告スペースが、「行動ターゲティング」により、広告主にも人気で、広告在庫も豊富な広告スペースに生まれ変わる可能性を秘めています。
 先日、Yahoo! が行動ターゲティング専業の Revenue Science社といっしょに行動ターゲティング広告の実験を行ったというプレスがありましたが、この種の話題がだんだんホットになっていきそうです。「行動ターゲティング」では、

  1. どういう手段で視聴行動を分類するか
  2. どういう分類にするか(視聴者分類は媒体分類と違う切り口)
  3. どういう利用方法が高い効果を出すか

というところがポイントで、Revenue Science社以外にもいくつかの会社が取り組んでいます。………

CW-BTA

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